自転車の「売れない物」とは？売却できない理由と対策

2025年2月15日

自転車を手放そうと思ったとき、買取や売却を考えるのは自然な流れです。しかし、すべての自転車が簡単に売れるわけではなく、場合によっては買取を断られたり、売れにくかったりするケースがあります。特に、状態の悪いものや市場価値が低いもの、また防犯登録の解除がされていないものなど、さまざまな要因によって売却が困難になることがあります。本記事では、自転車の「売れない物」とはどのようなものなのか、その理由と対策について詳しく解説します。

自転車が売れない理由とは？

自転車が売れない理由にはいくつかの共通した要因があります。その中でも特に多いのが、経年劣化による状態の悪化です。自転車は使用するたびに劣化し、長期間屋外に放置されるとサビやタイヤの劣化が進み、買い手がつきにくくなります。特にフレームが歪んでいたり、チェーンが錆びてしまっていると、修理が必要になるため、買取業者も敬遠する傾向があります。

また、市場価値が低い自転車も売れにくい傾向があります。例えば、大量生産されたママチャリや安価なシティサイクルは新品でも低価格で購入できるため、中古品の需要が低くなり、買取価格がほぼゼロになることも少なくありません。加えて、ブランドやモデルによっては人気がなく、そもそも買取対象にならない場合もあります。

さらに、防犯登録が解除されていない自転車は売却が難しくなります。防犯登録は自転車の所有者を証明する制度であり、解除をしないと他人に譲渡できません。買取業者は登録の有無を厳しくチェックするため、解除されていない場合は買取を断られる可能性が高くなります。売却前に防犯登録の解除を行うことが、スムーズな取引のために重要です。

売れない自転車の具体的な例

古すぎる自転車

10年以上前の古い自転車は、多くの場合、買い手がつきにくいです。自転車の寿命は一般的に5～10年程度とされており、それ以上の年数が経過した自転車は、フレームやタイヤ、ブレーキなどの部品が劣化し、安全面での問題が出やすくなります。特に、ママチャリやシティサイクルは市場に大量に出回っているため、古くなったものの需要はほとんどなく、買い手が見つかりにくいのが現状です。

故障している自転車

ブレーキが効かない、タイヤがパンクしている、ギアが動かないなどの故障がある自転車は、買取業者にとって修理が必要になるため、買取を敬遠されがちです。特に修理費用が高額になる場合、業者にとっては利益が出にくいため、買取自体を断られることがほとんどです。自転車の修理には専門的な技術が必要な場合も多く、個人で直すのが難しい場合は、売却せずに処分するほうが現実的なこともあります。

ノーブランドや低価格帯の自転車

ノーブランドや低価格帯の自転車は、買取価格がほぼつかないことが多いです。特に、量販店などで販売されている1万円以下の安価な自転車は、そもそも新品でも手頃な価格で購入できるため、中古市場では需要が低くなります。このような自転車は、買取店に持ち込んでも値段がつかず、処分を勧められることがほとんどです。

防犯登録が解除されていない自転車

防犯登録が解除されていない自転車は、売却できない可能性が非常に高いです。防犯登録は自転車の所有者を特定するための制度であり、解除されていないと他人に譲渡することができません。買取業者も防犯登録の解除を確認するため、手続きを済ませていない場合は買取を断られることがあります。売却を考える際は、事前に防犯登録の解除手続きを行い、証明書を取得しておくことが大切です。

サビや破損が目立つ自転車

フレームがサビていたり、ペダルやサドルが破損している自転車も、買い手がつきにくいです。特に、サビが進行していると強度に影響を及ぼし、安全性が低下するため、買取業者は引き取らないことがほとんどです。また、サドルやペダルが割れている場合も、修理費用がかかるため、売却が難しくなります。

売れない自転車の対策

修理してから売る

もし自転車の故障が軽微であれば、修理することで売却できる可能性が高まります。例えば、パンクしたタイヤを交換する、ブレーキの調整をする、チェーンのサビを落とすなどの簡単なメンテナンスを行うことで、買取対象となる場合があります。ただし、大規模な修理が必要な場合は、費用と手間を考慮し、売却よりも処分を検討するのが良いでしょう。

パーツ単位で売る

自転車全体としては売れなくても、部品ごとに分解して売る方法もあります。特に、サドルやギア、ホイール、ライトなどのパーツは需要があり、状態が良ければ中古市場で売れることもあります。

防犯登録を解除する

売却前に防犯登録を解除することが重要です。登録解除を行うことで、買取業者にスムーズに引き渡すことができます。解除手続きは最寄りの警察署や自転車販売店で行えます。

リサイクルショップや自治体の回収を利用する

売れない場合は、リサイクルショップや自治体の回収サービスを利用するのも一つの手です。自治体によっては、無料で引き取ってくれることもあります。

寄付する

不要な自転車を寄付することで、必要としている人に再利用してもらうことができます。福祉団体やNPOなどでは、寄付された自転車を修理し、再活用するケースもあります。